投資主体別売買動向とは

簡単な概要

東京証券取引所（以下：東証）が集計・公表している統計。
別名（投資部門別売買動向）
どんな投資家が、どのくらいの規模の売買を行なっているのかを把握するために集計された統計を指します。海外投資家の動向を確認する際に使用されることが多いようです。

更新日はいつ？

東証では木曜（前週末から４営業日後）に前週の結果を公表しています。
証券会社やブログ、各サイトでは金曜に見やすいレイアウトで掲載していることが多いようです。

よく目にする場所といえば

一般に新聞などで「東京証券取引所が◯日に発表した◯月第◯週の投資主体別売買動向」といった記事として掲載されることが多いです。
実はそのデータは投資主体別売買動向を指します。

見やすいサイトは「世界の株価」でお馴染みのこのサイト

出典：nikkei225.jp

私が参考にしているのはnikkei225.jpというサイトです。
運営もしているのはStockBrain社。個人投資家御用達の「世界の株価」の運営もされています。
特徴は東証の資料でも特に注目度の高い海外投資家・個人投資家・投資信託・信託銀行・証券自己の５項目を表とチャートで記載していることです。

よく比較される統計

投資主体（部門）別売買動向は東証が公表している資料データを基準としています。よく比較されるのは、財務省が公表している「対外及び対内証券売買契約等の状況」です。こちらも同じく海外投資家の動向を確認する際に使用されることが多い統計です。
それぞれの特徴は以下をご覧ください。

「対外及び対内証券売買契約等の状況」との相違点

東証では「投資主体別売買動向」との相違点をJPXでは次のように記載しています。

引用元：JPX（日本取引所グループ）

主な特徴のちがいまとめ

日経平均株価との比較【参考例】

出典：株探

例えば、日経平均株価が大きく上昇した2021/8/20~9/10の日経平均株価チャートと8/27~9/17（同期間である公表日）の投資主体別売買動向に関しては以下のようになります。

個人投資家が全ての期間で大きく売り越しているのに対して、海外投資家は8/27、9/17の売り越しに対して9/3、9/10では大きく買い越す展開となりました。

諸説ありますが、菅総理が自民党総裁選に出馬しないことを表明したこと（9/3）をきっかけに政治安定化を期待した海外投資家の買いが続いたのではないかと言われています。